残業が少ない会社の求人の見分け方｜20代がワークライフバランスを実現する転職術

2026年6月3日

※本記事はアフィリエイト広告(PR)を含みます。

「毎日終電」「休日も持ち帰り仕事」「気づけば月80時間の残業」――そんな働き方に疲弊し、転職で残業の少ない会社に移りたいと考えている20代の方は少なくありません。一方で「求人票には残業少なめと書いてあったのに、入社したら全然違った」という失敗談も後を絶ちません。

当編集部では、20代の転職相談を分析する中で、求人票の残業時間表記には読み解くべきポイントがあり、面接や口コミでの確認方法を知っているかどうかで入社後のギャップが大きく変わることがわかってきました。本記事では、残業の少ない求人を見抜くための具体的な方法を、求人票・業界選び・面接質問・エージェント活用の4方向から解説します。

こんな方に向けた記事です

現職の残業が多く、ワークライフバランスを改善したい20代の方
求人票の「残業少なめ」を鵜呑みにせず、見極める力をつけたい方
みなし残業・固定残業代の仕組みに不安がある方
残業の少ない業界・職種を知りたい方
エージェントに残業の少なさをうまく伝えられず悩んでいる方

この記事の結論

残業が少ない求人を見抜くには、①求人票の「平均残業時間」「みなし残業」の表記を正しく読む、②残業が構造的に少ない業界・職種を狙う、③口コミサイト・面接で実態を裏取りする、④エージェントに優先条件として明確に伝える――この4ステップが必須です。一社の情報だけで判断せず、複数の情報源を組み合わせることで、入社後のギャップを大きく減らせます。

求人票の残業時間表記の正しい読み方

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求人票には残業時間に関するさまざまな表記がありますが、書かれている数字をそのまま信じるだけでは不十分です。表記の裏側にある実態を読み解くポイントを押さえましょう。

「平均残業時間」表記の3つの注意点

「月平均残業時間20時間」と書かれていても、その実態は企業によって大きく異なります。以下の3点を確認することが重要です。

①全社平均か、配属予定部署の平均か
全社平均では少なく見えても、配属予定の営業部だけ抜き出すと月60時間というケースは珍しくありません。求人票だけで判断せず、面接で「配属予定の部署の平均残業時間」を必ず質問しましょう。

②繁忙期を含んだ年間平均か
経理であれば決算期、営業であれば四半期末、IT業界ではリリース直前など、業種ごとに繁忙期があります。「年間を通じて平均20時間」と「繁忙期以外で平均20時間」では意味が大きく異なります。

③「実残業時間」か「申請された残業時間」か
サービス残業が常態化している企業では、申請された残業時間しか集計されません。月45時間以内に収まっているように見えても、実際はそれを大きく超えている可能性があります。

求人票で警戒すべき頻出フレーズ

以下のフレーズが頻出する求人票には注意が必要です。

「やりがい」「成長できる環境」「アットホーム」を多用する
「20代の管理職多数」「若手の活躍」を強調する(裏返すと離職率が高い可能性)
「ベンチャー気質」「裁量権が大きい」(=人手不足で一人あたりの業務量が多い)
「みなし残業◯時間込み」の時間が長い(後述)
募集背景が「事業拡大のため」とだけ書かれ、組織図や人員構成が不透明

これらが複数当てはまる求人は、面接で慎重に実態を確認すべきです。

残業に関わる重要指標は3つセットで見る

平均残業時間だけでなく、以下の3指標をセットで確認すると実態が見えやすくなります。

平均残業時間:配属部署別・繁忙期別に確認
有給休暇取得率:70%以上が一つの目安
離職率(または平均勤続年数):平均勤続年数が3年未満の企業は要警戒

これらは厚生労働省の「職場情報総合サイトしょくばらぼ」(2024年公開情報)でも企業ごとに閲覧できる場合があります。求人票と公的データの両方をクロスチェックする姿勢が大切です。

残業が少ない業界・職種の傾向

残業の多寡は、本人の努力よりも業界構造や職種特性に大きく左右されます。残業を減らしたいなら、構造的に残業の少ない領域を狙うのが最短ルートです。

残業が少ない傾向にある業界

以下は厚生労働省「毎月勤労統計調査」(2024年公表分)等から、所定外労働時間が比較的少ない傾向にある業界の例です。

インフラ系(電力・ガス・鉄道):業務がルーチン化されており、シフト管理が徹底
公務員・公的機関:法令で労働時間が厳格に管理
メーカー(大手・製造現場):工場勤務はライン稼働時間が決まっており残業が少なめ
金融機関(一般職・事務系):コンプライアンス強化で残業削減が進む
医療・福祉(事務職):シフト制で時間管理が明確
BtoB IT(自社サービス・SaaS企業):近年リモート×フレックスで柔軟な働き方

ただし同じ業界内でも企業差は大きく、「業界=安心」とは断定できません。

残業が少ない傾向にある職種

バックオフィス系:経理・人事・総務・労務(繁忙期を除く)
社内SE・社内インフラエンジニア:受託開発と異なり納期に追われにくい
カスタマーサクセス・カスタマーサポート:シフト制で時間管理が明確
マーケティング(事業会社):広告代理店より残業が少ない傾向
法務・知財:専門性が高く時間管理されやすい

逆に残業が多くなりがちな業界・職種

参考までに、構造的に残業が多くなりやすい領域も把握しておきましょう。

広告代理店・コンサルティングファーム
不動産・建設(現場監督・施工管理)
マスコミ・出版・テレビ
飲食・小売の店舗運営
受託開発のSIer(プロジェクト終盤)

これらの業界・職種から残業の少ない領域に転職する場合、業界そのものを変える(=業界転換)を視野に入れる方が現実的な選択肢になります。

リモートワーク可能な職種は残業実態が透明化しやすい

リモートワーク中心の働き方では、勤怠管理ツールでログイン・ログアウト時間が記録されるため、サービス残業が発生しにくい構造です。リモートワーク可能な求人を中心に探す方は、リモート特化型のサービスを併用すると効率的です。

リモートワークと残業少なめを両立したい20代のビジネス職の方には、リモート求人に特化したエージェントであるRemoful(リモフル)があります。営業・マーケティング・カスタマーサクセスなどビジネス職でリモート希望者向けに、リモート前提の企業文化を持つ求人を紹介しています。

※相談・サポートはすべて無料です

なお、リモートワーク全般の市場動向や注意点は「第二新卒のリモートワーク転職完全ガイド」で詳しく解説しています。

口コミ・面接で実態を確認する方法

残業が少ない会社の求人の見分け方｜20代がワークライフバランスを実現する転職術本文画像2

求人票の情報だけでは実態は見えません。複数の情報源を組み合わせ、立体的に実態を把握しましょう。

口コミサイトの活用と注意点

代表的な口コミサイトとして、OpenWork・転職会議・ライトハウス等があります。活用のコツは以下の通りです。

①直近2〜3年の口コミを重視する
3年以上前の口コミは現在の労働環境を反映していない可能性が高いため、直近の投稿に絞って読みましょう。

②退職者の口コミは割り引いて読む
退職者は不満を持って辞めたケースが多く、ネガティブに偏りやすい傾向があります。在籍社員と退職者の口コミを両方確認するのが望ましいです。

③残業時間に関する記述は具体性をチェック
「残業多め」だけでなく「月◯時間程度」「◯月が繁忙期」など、具体的な数字や時期が書かれている口コミの方が信頼度が高いと言えます。

④複数サイトで横断的に確認
同じ企業でもサイトによって評価が偏ることがあるため、最低2サイト以上で確認することをおすすめします。

面接で残業時間を確認する質問例

面接で残業について聞くのは失礼ではないか、と心配する方もいますが、健全な企業ほど誠実に答えてくれます。むしろ質問することで「働き方を真剣に考えている候補者」という印象を与えられます。

以下は実際に使える質問例です。

「配属予定の部署の平均残業時間と、繁忙期のピーク時間を教えていただけますか」
「直近1年間の有給休暇取得率はどの程度でしょうか」
「みなし残業が設定されている場合、実際の残業時間がそれを超えた際の取り扱いを教えてください」
「リモートワークやフレックスタイム制度の利用実態(週何回など)を教えていただけますか」
「現在ご活躍されている20代社員の方の、1日のおおまかなスケジュールを教えていただけますか」

聞き方は「ワークライフバランスを大切にしながら長期的に貢献したい」という前向きな文脈で伝えると、ネガティブに受け取られにくくなります。

面接官の回答で確認すべきポイント

数字で答えられるか(「あまり多くない」など曖昧な回答は警戒)
部署や時期によるバラつきを正直に話してくれるか
残業削減への具体的な取り組みを説明できるか
質問に対して焦りや不快感を示さないか

カジュアル面談・社員訪問の活用

可能であれば、本選考前にカジュアル面談を申し込んだり、リファラル経由で現職社員と話す機会を作ったりするのも有効です。本音ベースの情報が得られやすく、入社後のギャップを最小化できます。

みなし残業・固定残業代の注意点

求人票の年収表記に「みなし残業◯時間込み」と書かれていることがあります。この仕組みを理解しておかないと、想定外の長時間労働に巻き込まれかねません。

みなし残業(固定残業代)の基本

みなし残業とは、一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含めて支払う制度です。例えば「月給28万円(みなし残業40時間込み)」と書かれている場合、40時間分の残業代があらかじめ給与に含まれていることを意味します。

重要なポイント:
– みなし時間を超えた分は別途残業代を支払う必要があります(労働基準法に基づく)
– みなし時間内であっても残業をしなくてよい(常に満額働く必要はない)
– 求人票には「みなし残業時間数」「みなし残業代の金額」「超過分の支払い」の3点が明示される必要があります(2024年4月以降の労働条件明示ルールに準拠)

みなし残業時間が長い求人は要注意

みなし残業時間の長さは、その会社の残業実態を映す鏡でもあります。

10〜20時間程度:健全な水準
30〜40時間程度:残業が常態化している可能性
45時間超:長時間労働の温床になりやすく、要警戒(36協定の特別条項相当)

みなし残業が長い企業ほど、「みなし時間まで働くのが当たり前」という空気が生まれやすく、結果的に残業が減りにくい構造になります。

年収を比較する際の落とし穴

A社「年収400万円(残業代別途)」とB社「年収420万円(みなし残業45時間込み)」を単純比較するのは危険です。みなし残業を時給換算で除いた「基本給ベースの年収」で比較するクセをつけましょう。

簡易計算式:
– B社の基本給ベース年収 ≒ 420万円 − (時給換算 × 45時間 × 12ヶ月)

この計算をするとB社の方が実質的に低いケースが多々あります。

入社後にチェックすべきポイント

入社後、給与明細で以下を確認してください。

「固定残業代」が明細に内訳として表示されているか
実残業がみなし時間を超えた月に、超過分の残業代が支払われているか
残業時間が勤怠記録に正確に反映されているか

これらが守られていない場合、労働基準法違反の可能性があります。

エージェントに残業の少なさを伝える依頼の仕方

転職エージェントを活用する際、ただ「残業が少ない会社がいいです」と伝えるだけでは、希望に合う求人が出てきにくいことがあります。エージェント側が動きやすい伝え方のコツを押さえましょう。

優先順位を明確に伝える

転職活動では、「年収」「勤務地」「業務内容」「ワークライフバランス」など複数の希望が交錯します。エージェントに残業の少なさを優先してほしいなら、「ワークライフバランスを最優先で、年収は現状維持でOK」のように、優先順位と妥協できる条件をセットで伝えましょう。

具体的な数字で希望を伝える

❌「残業は少ない方がいいです」
✅「月20時間以内が理想、最大でも30時間以内を希望します」

数字で希望を伝えると、エージェント側もマッチング精度を上げやすくなります。

NGとしたい条件も明確化する

「みなし残業30時間以上の求人はご紹介を控えていただきたい」
「過去3年間の平均残業時間が40時間を超えている企業は除外したい」
「繁忙期の残業が80時間を超える業界(広告代理店・コンサル等)は対象外」

このように「NG条件」を伝えることで、紹介求人の精度が上がります。

複数エージェントの併用が効果的

エージェントによって保有求人の傾向が異なるため、汎用型1〜2社+特化型1社の組み合わせがおすすめです。エージェントの使い分けについては「転職エージェントは複数登録すべき?20代の最適な使い分け方」で詳しく解説しています。

20代向け汎用エージェントの活用

20代の転職で残業の少ない求人を探すなら、若年層に強い汎用型エージェントを起点にするのが効率的です。第二新卒エージェントneoは、ネオキャリアが運営する20代特化のエージェントで、企業を実際に訪問して確認した求人のみを紹介するため、残業実態の情報精度が比較的高いとされています。書類添削から面接対策、条件交渉まで一貫したサポートが受けられ、3年以内の離職率8.0%と定着率の高さも特徴です。

※相談・サポートはすべて無料です