「辞めたい気持ちはあるけれど、これって甘えなのか、それとも本当に環境を変えるべきサインなのか分からない」——入社1〜3年目の方からよく寄せられる悩みです。感情だけで判断すると後悔につながりやすく、かといって我慢し続ければ心身を消耗します。そこで当編集部では、客観的に「辞めるべきか・続けるべきか」を判断できる10項目のチェックリストを用意しました。あなたの状況を冷静に整理し、次の一歩を決めるための材料としてご活用ください。
こんな方に向けた記事です
・入社1〜3年目で「辞めたい」と毎日のように考えている方
・辞めたい気持ちが甘えなのか正解なのか判断できない方
・客観的・具体的な判断基準を知りたい方
・辞めると決めた後の動き方も知っておきたい方
この記事の結論
10項目のうち3個以上当てはまるなら、転職準備を始めて構いません。6個以上なら速やかな環境変更を推奨します。「甘えかどうか」ではなく「環境が合っているか」で判断するのが本質です。
「辞めたい」と思うのは甘え？まず知っておきたい事実
「辞めたい=甘え」と決めつける前に、まずは数値と事実を確認しましょう。同じ悩みを抱えている人は、あなたが思っているよりずっと多いのが現実です。
第二新卒の3割が3年以内に辞めるという事実
厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」(令和3年3月卒業者の3年以内離職率)によると、大学新卒者の約34.9%が入社3年以内に離職しています(2024年10月公表)。高卒者では約38.4%、短大卒では約44.6%で、いずれも前年度より上昇しました。つまり3人に1人以上は3年以内に会社を離れている計算になります。
「辞めたい」と感じることは特殊なことではなく、世代全体に広がる構造的な現象です。自分だけが弱い・甘いと考える必要はありません。
「甘え」かどうかより「環境が合っているか」が本質
「甘え」という言葉は、判断を曇らせる罠でもあります。本来考えるべきは「自分の特性や価値観に、その環境が合っているか」という適合性の問題です。
努力で乗り越えられる課題なのか、それとも環境を変えなければ解決しない問題なのか。この切り分けをするために、次章の10項目を一つずつチェックしてみてください。
辞めるべき人の判断基準10項目【保存版】
以下の10項目を、自分の状況に当てはめて確認してみましょう。当てはまる数を後でカウントできるよう、メモを取りながら読むのがおすすめです。
① 心身に明らかな不調が出ている
不眠、食欲不振、出社前の動悸、休日も気分が晴れない、涙が止まらない——こうした症状が2週間以上続いている場合は要注意です。心身の不調は「気合い」で解決するものではありません。まずは心療内科や産業医、地域の保健所などの専門機関に相談し、医学的な視点で状態を確認してください。仕事の判断はその後で構いません。
② パワハラ・セクハラを受けている
人格否定、過度な叱責、無視、性的な言動などを受けている場合、これは「我慢して乗り越える」ものではありません。証拠(録音・メール・日記)を残したうえで、社内のコンプライアンス窓口や、厚生労働省の「総合労働相談コーナー」(全国労働局に設置)へ相談してください。改善の見込みがなければ、退職は正当な選択です。
③ 残業80時間超が常態化
月80時間超の時間外労働は、厚生労働省が「過労死ライン」として位置づける水準です。
(脳・心臓疾患の労災認定基準では、発症前2〜6ヶ月にわたって月平均80時間超の残業がある場合、業務との関連性が強いと評価されます。)
これが数ヶ月続いている場合、健康被害のリスクが医学的に高まります。
④ 給料が業界平均の7割以下
dodaやマイナビなどの大手転職サービスが公表する「業界別・年代別平均年収データ」と比較し、自分の給与が同年代・同業界平均の7割を下回っている場合、市場価値と報酬が乖離している可能性が高いと言えます。同じ仕事で正当な評価を受けられる会社は他にあります。スキルアップしても評価制度自体が機能していないなら、転職で年収を取り戻す選択肢が現実的です。
⑤ 3年後の自分の姿が見えない
社内の3〜5年上の先輩を見て、「自分もこうなりたい」と思える人がいるかを確認してください。もし「ああはなりたくない」と感じる、あるいはロールモデルそのものが社内に存在しないなら、その会社で得られる成長像は限定的かもしれません。キャリアは時間の積み重ねです。方向性に納得できない場所での3年は大きな機会損失になります。
⑥ 会社の将来性に危機感がある
業績が数年連続で下降している、主力事業が斜陽産業である、人員削減の噂が絶えない——こうしたサインがある場合、会社と運命を共にするか、早めに動くかの判断が必要です。会社の有価証券報告書や業界動向レポートを一度確認してみましょう。沈む船にしがみつくより、若いうちに次の船に乗り換える方がリスクは小さいケースも多くあります。
⑦ 教育制度が機能していない
OJTという名の放置、マニュアルなし、質問できる先輩もいない、研修もない——こうした「丸投げ環境」では、努力が空回りしがちです。20代前半の数年は、社会人としての基礎が形成される重要な時期です。育成投資をしてくれない会社にいると、5年後・10年後にスキル格差として跳ね返ってきます。
⑧ 人間関係が致命的に悪化している
直属の上司と毎日衝突する、チーム内で孤立している、相談できる相手が誰もいない——人間関係の悪化は、仕事のパフォーマンスにも心身にも直結します。部署異動の打診や1on1での相談で改善できる余地があるかをまず確認し、構造的に解決不能であれば環境を変える判断材料になります。
⑨ やりたい方向性と仕事内容が完全にズレている
たとえば「人と関わる仕事がしたい」のに毎日エクセルだけ、「専門性を磨きたい」のに雑用ばかり——配属ガチャの結果、本人の志向と業務が乖離するケースは珍しくありません。社内異動で解決可能ならそれが第一選択ですが、異動希望が通らない・配置転換の制度がない場合、転職は妥当な選択です。
⑩ 転職市場で求められるスキルが身につかない
今の業務を3年続けたとして、職務経歴書に書けるスキルや実績が増えるかを考えてみてください。社内独自のルールや属人的な業務ばかりで、市場で通用する経験が積めない場合、年齢を重ねるほど転職難易度は上がります。第二新卒のうちはポテンシャル採用枠がありますが、20代後半以降は「何ができるか」を問われます。
続けるべき人のパターン｜辞めない方が良いケース
10項目とは逆に、「今は辞めない方がよい」ケースもあります。勢いで辞めて後悔しないため、以下のパターンに当てはまっていないかも確認してみてください。
入社3ヶ月未満で「何となく」辞めたい場合
入社直後は誰もが「思っていたのと違う」と感じる時期です。仕事の全体像が見えず、できないことばかりに目が向くのは自然な反応です。最低でも半年〜1年は様子を見て、業務の流れや人間関係を把握してから判断する方が、後悔の少ない選択につながります。
具体的な不満はないが”漠然とした不安”だけの場合
「このままでいいのかな」という漠然とした不安は、SNSで他人の活躍を見たり、同期と比較したりすることで生まれがちです。具体的に何が不満なのかを書き出してみて、項目化できないなら、それは転職で解決する問題ではない可能性があります。まずは社内で挑戦できることを増やしてみるのも一手です。
感情的な一時的トラブルが原因の場合
上司に強く叱られた直後、プロジェクトで失敗した直後など、感情のピーク時に「辞める」と決めるのは危険です。最低でも1〜2週間は時間を置いてから、冷静な状態で再度判断してください。それでも気持ちが変わらないなら、本物のサインです。
10項目のうち何個当てはまると辞めるべきか
目安として、当てはまった項目数で次のアクションを変えるのがおすすめです。
1〜2個: 様子見&改善提案
該当項目が1〜2個なら、まずは社内での改善を試みる段階です。上司との1on1で課題を共有する、部署異動を希望する、業務の進め方を提案するなど、自分から動ける余地があります。改善が見られなければ、3個以上に増えた段階で次のステップへ進みましょう。
3〜5個: 転職準備を開始する
3〜5個に当てはまるなら、すぐ辞める必要はないものの、水面下で転職準備を始めるべき段階です。職務経歴書の作成、転職エージェントへの登録、スキルの棚卸しなど、退職を前提としない情報収集から始めてみてください。
6個以上: 速やかな転職を推奨
6個以上当てはまる場合、その環境はあなたに合っていない可能性が高い状態です。心身の健康を最優先に、計画的かつ速やかに転職活動を進めることをおすすめします。特に①や②に該当する場合は、退職を先に決めて休養を取る判断もあり得ます。
辞めると決めた後にやるべき3ステップ
辞める決意ができたら、感情で動かず段取りよく進めることが、次のキャリアの質を左右します。
ステップ1: スキルの棚卸しと自己分析
これまでの業務で身につけたこと、得意なこと、苦手なこと、価値観の優先順位を書き出しましょう。「何を大事にしたいか」が言語化できると、求人の選び方の軸ができます。書き出しが難しい場合は、後述のエージェントの面談で整理を手伝ってもらうのも有効です。
ステップ2: 転職エージェントへの登録
第二新卒は専用の支援が充実しています。複数のエージェントに登録し、求人情報・市場感・面接対策をサポートしてもらいましょう。在職中の登録なら金銭的な焦りなく比較検討できます。エージェントは無料で利用でき、求人紹介から書類添削、面接対策まで一貫して支援してくれます。第二新卒・既卒・フリーター層に強い特化型の一例として、第二新卒エージェントneoのレビュー(評判・メリット・デメリット)もあわせて参考にしてください。
ステップ3: 円満退職のための準備
退職は法的には2週間前の申し出で可能ですが、就業規則上は1〜2ヶ月前が一般的です。引き継ぎ資料の作成、有給消化のスケジュール、退職届の提出タイミングなどを整理し、トラブルなく次の職場へ移れるよう準備しましょう。退職交渉が困難な場合は、退職代行サービスという選択肢もあります。
まとめ
「辞めたい」気持ちが甘えかどうかを悩むより、10項目で客観的に状況を整理する方が、ずっと建設的な判断ができます。1〜2個なら改善行動、3〜5個なら準備開始、6個以上なら速やかな環境変更——この目安を頼りに、自分の状況を冷静に見つめてみてください。心身の不調やハラスメントがある場合は、無理せず専門機関に相談することを最優先にしてください。あなたのキャリアは、これから何度でも作り直せます。
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